広教ニューズレター Vol.43

「事例で学ぶNetモラル」
20周年記念セミナー
in 広島
全国から多くの教育関係者が集結！

梅村氏の挨拶と
堀田氏の基調講演

総務省 中国総合通信局長
（元・文部科学省 情報教育課長）
梅村研氏

安全・安心の情報社会を目指して官民連携した総務省の取り組み

 セミナーの冒頭では、来賓として総務省中国総合通信局長の梅村研氏が挨拶に立った。梅村氏は文部科学省情報教育課長を務めた経歴を持ち、現行学習指導要領に向けた学校ICT環境整備や情報活用能力の育成、情報モラル教育の推進にも携わってきた。
 梅村氏はまず、偽・誤情報を見聞きした人半分（45%）が正しい情報だと誤解し、四分の一（26％）が何らかの手段で拡散したとの結果であったことを紹介した。「ICTリテラシーが大事だとはわかってはいるものの、取り組み方がわからないという声が最も多い」と指摘した。
 こうした状況を踏まえ、総務省では令和７年１月から「デジタルポジティブアクション」を開始している。
これはGoogleなどのIT企業、株式会社NTTドコモなどの通信事業者と連携し、ICTリテラシー向上を図る官民協働の取り組みだ。その一環として教材の開発と提供も進められており、「デジタルポジティブアクションのポータルサイトから、ぜひ教材を活用していただきたい」と呼びかけた。
 最後に梅村局長は、「情報モラル教育が充実し、安全・安心に情報通信を使えるようになっていくことを祈念する」と結んだ。

東京学芸大学 教職大学院 教授
「事例で学ぶNetモラル」総監修
堀田龍也氏

次期学習指導要領の展望と 「事例で学ぶNetモラル」の特徴

 続いて、20年前から「事例で学ぶNetモラル」の総監修を務め、文部科学省中央教育審議会・教育課程企画特別部会で次期学習指導要領の検討にも深く関わっている、東京学芸大学教職大学院教授の堀田龍也氏による基調講演が行われた。
 次期学習指導要領では「情報活用能力の抜本的な向上」が重要目標の一つとなり、そのために教育課程の改善が行われるという。小学校では総合的な学習の時間の中に情報の領域（仮称）が設置され、中学校では技術家庭科から技術分野を分離し、新たに情報・技術科（仮称）として再編成される見込みだ。
 現行の学習指導要領でも、情報活用能力は「学習の基盤となる資質・能力」と位置付けられているが、具体的にどの教科でどんな力を身につけるのかは明記されていなかった。そのため、「情報活用能力を体系的に育成するカリキュラムを独自に作って日々取り組んでいる学校や自治体がある一方で、端末の活用さえ十分に進んでいない学校もあり、その差は学力格差につながっている」と堀田氏は指摘する。

 令和７年度の全国学力・学習状況調査では、ICTの使用頻度が高いほど、各教科の正答率が高くなる傾向が明らかになっている。これについて堀田氏は、「ICTを使ったから学力が上がったというよりも、一人一人が端末やクラウドを用いて、自分のペースで自律的に学ぶ授業に変えていったからこそ、学力が上がっている」と述べた。一方で、自宅でのスマホ使用時間が一定を超えると正答率が下がる傾向も明らかになっており、「ICTを学習の道具として自律的に使う力を育むことが、情報モラル教育の重要な使命の一つになる」と強調した。
 続いて堀田氏は、「事例で学ぶNetモラル」の歩みを振り返った。2004年にこの教材を開発し始めた当時、情報モラル教育は「インターネットは危険だから気をつけよう」と警告する抑制的な指導が中心だった。そうした中で、「ICTの光と影の両面を示し、子供たちが安全に前向きにICTを使って、これからの情報社会を生きていく力を育もうと考えた」と、堀田氏は振り返る。
 この教材は、時代の変化に応じて常にバージョンアップを重ねてきた。初年度は22事例だったが、現在は82事例にまで拡充。ファクトチェックや健康配慮など、時代に合ったテーマを教材化している。また、指導案やワークシートを整備して授業での使いやすさを追求し、近年はeラーニングにも対応するなど、子供が自ら学べる仕組みも整えてきた。さらに保護者向け教材も用意するなど、教育現場のニーズに応えながら、常に時代を先取りする教材として進化を続けている。
 最後に堀田氏は、「研究者が教材開発に関わり、その効果や課題を調査・検証し、その成果を教材に還元するという循環を今後も続け、情報モラル教育を発展させていきたい」と述べ、講演を締めくくった。

【座談会】
開発者が語る、教材に込めた思いや工夫

続いて行われた座談会では、「事例で学ぶNetモラル」の開発に携わる先生方と、教材開発を担う広教の社員が、最新の教育課題と教材に込めたねらいについて意見を交わした。

• 
  座長：高橋 純 氏
  東京学芸大学 教育学部 教授
• 
  発表者：佐藤 和紀 氏
  信州大学 学術研究院 教育学系 准教授
• 
  発表者：柴田 隆史 氏
  東海大学 情報理工学部 情報メディア学科 教授
• 
  発表者：松田 夕佳 氏
  広島県教科用図書販売株式会社

現在の教育課題と教材開発のねらい

柴田氏の発表スライド

 東海大学情報理工学部情報メディア学科教授の柴田隆史氏は、人間工学の専門家であり、子供たちが健康に配慮しながらデジタル機器を使うことを目指し、動画教材の開発に取り組んでいる。
 まず柴田氏は、「近視の子供が年々増加している」というデータを紹介し、「小学校低学年から近視予防を考える必要がある」と指摘。そのために開発した教材を紹介した。この教材では、目と画面との距離を30センチ以上に保つことや、30分に1回は20秒以上遠くを見て目を休めることなどを伝え、「子供たちが日常の活動に反映しやすい教材を心がけている」と説明した。実際この教材は、小学校低学年でもよく学ばれているという。
 さらに今年度は、屋外活動の重要性を学ぶ教材を追加した。この教材では、屋外の明るい環境で過ごす時間が長いほど近視のリスクが下がるという調査研究を紹介しつつ、1日2時間以上の屋外活動を心がけようと伝えている。
  座談会座長を務める東京学芸大学教授の高橋純氏からは、「GIGA端末の活用が増えたことが近視の増加につながっているのか」と質問が投げかけられたが、柴田氏先生は「そうしたデータは存在しない」と明言した上で、「今後もデジタル機器を使う機会は増えていく。だからこそ子供たちが健康に配慮しながら使えるようになってほしい」と訴えかけた。

「深い学び」を支えるメディアリテラシー教材

佐藤氏の発表スライド

 続いて発表を行ったのは、信州大学准教授の佐藤和紀氏だ。佐藤氏は元公立小学校教員で、現在は情報教育やメディアリテラシー教育を専門として、研究と実践に取り組んでいる。
 佐藤氏は、「深い学び」には情報活用能力やメディアリテラシーが不可欠だと語りかけた。知識を関連づけて深く理解し、情報を精査して自分の考えを形成してこそ、本当の意味での深い学びになる。そのために、こうした力を育む教材の開発を進めているという。昨年度は、特にファクトチェックに関する2つの教材を新たに作成した。
 1つ目は、誤った情報の拡散について学ぶ教材だ。災害時には誤情報が広まりやすく、熊本地震の際には「ライオンが動物園から脱走した」というデマが拡散された事例もあった。教材ではこうした実例を取り上げ、情報の真偽を確かめる大切さや、そのための具体的な方法を学べるようになっている。
 2つ目は、情報の信憑性を見極める力を育む教材だ。佐藤氏は「調べてまとめるだけでは不十分で、その情報の根拠を明らかにし、複数の情報にあたって正しさを確かめることまでやってこそ、深い学びになる」と強調した。
 座長の高橋氏からは「生成AIの進化によって、ファクトチェックは難しくなっているのではないか」との問いが投げかけられた。これに対し佐藤氏は、人間が作った情報か生成AIによるものか見分けがつかなくなってきている現状を認めつつも、「こういうものがあると知っておくのと、まったく知らないままでいるのとでは、受け止め方が大きく違ってくる」と答えた。

事例で学ぶNetモラル20年の歩みと今後の展望

 最後に、「事例で学ぶNetモラル」の開発に携わる広島県教科用図書販売株式会社の松田夕佳氏が発表した。
松田氏はまず、開発を始めた2004年当時の状況を振り返った。この頃の情報モラル教育は、コンピュータに詳しい先生がパソコン教室で行う特別な授業、という位置づけであった。そこで研究者や現場の先生方と協力し、「コンピュータに詳しくない先生でも、普通教室で日常的に情報モラルの授業ができるよう、学校現場の実態に寄り添った教材づくりを進めてきた」という。各事例に指導案やワークシートなどを付属したのも、その一例だ。
 その後、時代の変化とともに教材も進化を続けており、導入校も初年度の63校から、いまや9,000校に迫る勢いとなっている。GIGAスクール構想が本格化した2021年以降は、NetモラルCBTを追加し、eラーニングにも対応。これにより、「一斉指導での利用だけでなく、子供一人一人が自分のペースで学べる環境が整い、利用は飛躍的に高まった」という。さらに現在は、次期学習指導要領を見据えた事例の開発が進められている。
 「これからのネット社会を生きる子供たちのために」という思いでスタートし、時代に合わせて変化し続けてきたこの教材は、次期学習指導要領のもとでも存在感を発揮し、先生方や子供たちを支える確かな道しるべとなるだろう。

【実践発表】
2つの自治体が、Netモラルの効果的な使い方を報告

事例で学ぶNetモラルを活用している2つの自治体から、実践発表も行われた。
発表者：
長谷川 彬人 氏
（札幌市教育委員会 学校支援課 情報化推進担当）
村上 裕基 氏
(札幌市立中央小学校 教諭）
飯田 晋 氏
(姫路市教育委員会事務局 学校教育部 学校指導課 DX・教育デザイン係）
コーディネーター：
菅野 光明 氏　(合同会社LTS 代表）
島本 圭子 氏　(広島市教育センター 主事）

●札幌市の実践発表
道徳授業と結びつけた情報モラル指導

 札幌市では、「事例で学ぶNetモラル」を導入してから、今年で18年になる。札幌市教育委員会の長谷川彬人氏は「教員によって情報モラル教育の格差が生じる懸念をなくし、すべての先生が情報モラル教育をしっかり行うためには、教材が必要だと考えた」と、導入の背景を振り返った。

 札幌市立中央小学校の村上裕基氏は、「日常的に情報モラル指導を行ってはいるが、もっと情報モラルの育成につながる場を増やしたい」と考え、「事例で学ぶNetモラル」を学級活動や道徳の授業など、さまざまな形で活用しているという。今回は特に、道徳の授業と組み合わせた実践を報告した。まずNetモラルCBTを用いて子供の実態を把握し、その結果から学習すべき教材を選択。次に、道徳のどの単元で用いるかを考え、授業の前半は通常の道徳の授業を進行し、授業終盤に子供が学びをまとめる前に動画教材を視聴させているという。「子供たちは道徳で学んだことを情報モラルの視点で考えられるようになるとともに、道徳の学び自体も深まる」と、村上氏はその効果を語った。

●姫路市の発表
メタバースが学びのテーマパークに

 兵庫県姫路市では、15年ほど前から「事例で学ぶNetモラル」を活用している。姫路市教育委員会の飯田晋氏は、「今の子供たちはデジタルネイティブであり、トラブルも日々複雑化している。だから情報モラル教育がますます必要になってきている」と強調した。
 飯田氏は「事例で学ぶNetモラル」の利点として、最新の事例に対応できるよう毎年更新されること、学校でも家庭でも自分のペースで学べること、そしてトラブルが発生した際の事後指導にも有効であることを挙げた。また先生方の研修用に「事例で学ぶ学校情報セキュリティ」も活用しており、全教員が毎年３講座、初任者は５講座を受講する仕組みを整えているという。
 姫路市では、市が独自に運営するメタバース「魔法スクール姫路城」を学習プラットフォームとして活用している。市内すべての中学校で導入され、毎日利用しているという。メタバース内には、学習動画アプリや教育系ゲームを利用できるゾーンや、ALTによるオンライン英会話教室などのゾーン、国際交流イベントゾーンなど、さまざま様々な学習ゾーンが用意されている。このメタバース上では現在、「情報モラル強化月間」が開催されており、^※広教が制作した「メタバースを上手に使う方法」を学ぶ動画教材や「事例で学ぶNetモラル」の教材にアクセスできるようになっているそうだ。
 現在は中学生向けの運用だが、今後は小学生にも対象を広げたいと考えている。「そのためには情報モラル教育の充実が欠かせず、『事例で学ぶNetモラル』は今後も強力な味方になるだろう」と、飯田氏は結んだ。
＊2025年9月時点の情報です。

●質疑応答
現場の先生方の声や効果について

 最後に、コメンテーターを交えた質疑応答が行われた。
まず、広島市教育センター主事の島本圭子氏から「『事例で学ぶNetモラル 』導入の経緯」について問われると、札幌市教育委員会の長谷川氏は、社会の情報化が急速に進む中で現場の先生方が強い危機感を抱いていた状況に触れ、「市教委として何ができるかを模索する中でこの教材に出会い、導入を決めた」と説明した。
 次に、合同会社LTS代表の菅野光明氏から「現場の先生方に負担感はないか」と問われると、札幌市立中央小学校の村上氏は「道徳の授業の一場面に教材を組み込んだり、道徳の教科書の教材を『事例で学ぶNetモラル』に差し替えることで、先生方に負担をかけることなく、情報モラル指導の時間を確保できている」と回答した。
 最後に島本氏から姫路市教育委員会に「メタバースを教育で用いる効果」について質問が飛ぶと、飯田氏は「不登校の子供にも情報モラルを学ぶ機会を保障できる」とし、「ALTの英会話教室も、メタバースだから敷居が低くて利用しやすいとの声が上がっている。情報モラル教育も同様に、誰もが学びやすくなる効果がある」と説明した。

【パネルディスカッション】
「広げる・深める・つなげる
情報活用能力のこれから」
――子供・教師・学校の視点から考える教育DXと情報モラル教育の未来――

パネルディスカッションでは、広教とともに教材開発と共同研究を進めている先生方が登壇。

授業での実践や研修、教育委員会による支援、さらには教員養成段階における情報モラル教育まで、さまざまなテーマが取り上げられた。

コーディネーター：
金 俊次 氏 (Bellevue Children's Academy Curriculum Director)
パネリスト：
西田 光昭 氏 (柏市教育委員会 教育研究専門アドバイザー)
水谷 年孝 氏 (春日井市教育委員会 教育研究所 教育DX推進専門官)
渡邉 光浩 氏 (南九州大学人間発達学部 子ども教育学科 准教授)
板垣 翔大 氏 (宮城教育大学 教育学部 准教授)
八木澤 史子 氏 (千葉大学 教育学部 助教)

低学年と保護者がともに学ぶ出前授業

 千葉大学教育学部助教の八木澤史子氏は、「低学年とその保護者に学んでもらうことが、適切な端末利用をスタートするために大切」と考え、１年生と保護者を対象に広教と共同で出前授業を行っている。
 子供たちは日常の端末利用を振り返り、学習の道具として端末を使う際に知っておきたい個人情報の扱いや家での使い方などのポイントを「事例で学ぶNetモラル」で学習。これから端末をどう使っていけばいいかを、保護者と一緒に考えるという。「家庭と学校が一体となって情報モラルを学び、端末利用を支えていってほしい」と語りかけた。

教員養成課程にも広がる情報モラル教育

 南九州大学人間発達学部准教授の渡邉光浩氏は、教員養成課程での取り組みを紹介した。全国の教員養成課程で令和４年度入学生から必修となった科目「情報通信技術を活用した教育の理論及び方法」において、「事例で学ぶNetモラル」や「事例で学ぶ 学校情報セキュリティ」を活用し、学生に情報モラルや情報セキュリティを学ばせている。授業時間が限られているため、学生には授業外でも動画を視聴して学ぶように促しているという。
 「教員のICT活用指導力調査」に準じたアンケート調査を科目実施前後で行ってみたところ、実施後はいずれの観点でもスコアが伸びていた。「情報モラル・セキュリティに関する項目も現職教員と同程度の自信を持つことができた」と渡邉氏は動画活用の効果を実感していた。

「情報の時間」を新設しこの中で情報モラルも学ぶ

 愛知県春日井市では、文部科学省の研究開発学校として、小１から中３までで「情報の時間」を新設している。この時間の中では情報モラルも学んでおり、教材として「事例で学ぶNetモラル」を活用している。春日井市教育委員会の水谷年孝氏は、「この教材なら短時間でも学べ、子供が自分で教材を選んで自己調整学習できるのが大きな利点」と述べ、「情報活用能力を育成するには、このような優良なコンテンツが必要になる」と強調した。
 そして水谷氏は、これから求められる教育委員会の姿勢について、「社会はどんどん変化する。だから積極的に挑戦しなければならない。うまくいけば継続し、だめなら撤退すればいい。こうしたチャレンジ精神を教委が持ち、支援することが大事だ」と語った。

日進月歩で進化する技術に対応した教員研修を

 千葉県柏市教育委員会教育研究専門アドバイザーの西田光昭氏は、日進月歩で進化する技術に合わせて、セキュリティ対策を学び続ける大切さについて話した。「例えばパスワードも、ついこの間までは８文字以上にしましょうと私は呼びかけていたが、今はもっと長いパスワードが必要とされるようになってきた。マシンパワーが上がり、パスワード解析が強力になっているからだ」と指摘した。
 「こうした最新の状況や対応方法を、すべての先生方が知ることができる機会をたくさん提供することが、教育委員会の使命だ」と、西田氏は訴えかけた。

教育データの利活用で指導や支援をより的確に

 宮城教育大学教育学部准教授の板垣翔大氏は、教育データの利活用の意義について語った。教員の感覚に基づく指導や支援だけでは、対象児童生徒の選択や内容、タイミングなどに迷いや曖昧さが残るが、「教育データを用いることで、どの子供にどういう支援がどの程度必要かが、具体的に見えてくる」と指摘した。
 「事例で学ぶNetモラル」でも教育データの利活用が可能であり、一人一人の視聴履歴や正答率などを自動で記録してくれる。「先生の見取りに教育データの利活用を加えることで、より細かく指導・支援できる」と板垣氏はいう。

学び続ける姿勢が未来を切り拓く

 コーディネーターを務めた金俊次氏は、情報技術の進化に伴って新たな課題が次々と生まれてくることに触れ、「だからこそ私たちは学び続け、子供たちにもしっかり学ばせていかなければならない」と訴えかけた。先生方が学び続けやすいように教育委員会が支援することの重要性も強調し、「学び続けることこそが未来をつくっていく！」と力強く呼びかけ、パネルディスカッションを締めくくった。